保険見直しのタイミングと押さえるべきポイント
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保険には入るべき？加入中の保険はどうする？知っておきたい見直しのタイミング
「万一のときへの備えが十分かどうかわからない」「毎月の保険料をもっと安くしたい」など、加入している保険について悩んでいる方は少なくありません。
就職したての頃に加入した生命保険や、病気が不安になって思わず加入した医療保険、十代の頃から加入している共済など、私たちは知らないうちに、たくさんの死亡保障や医療保障を契約しています。
これらの保険の中には、必要なものがある一方で、いつのまにか保険料が上がっていたり、保障内容を忘れていたりと、タイミングを見て加入状況を整理したほうがよいものもあるでしょう。
保険は加入して終わりではなく、むしろ、一度契約した内容をどのように見直すかが重要な商品なのです。
保険見直しのポイントは？
- 必要な保障＆金額は、そのときのライフステージごとに変わる
- おもな見直しのタイミングは「家族構成」と「収入」が変わったとき
もっとも大切なのは、それぞれのライフステージで、必要な保障がどのように変わるのかを知っておくことです。その際に見直しの対象となるのは、おもに死亡保障と医療保障。
そこで今回は「保険の見直し」をテーマに、一般的なライフステージの中で、保険を見直すタイミングについて解説。見直す際のポイントとあわせてご紹介します。
目次
保険見直しのタイミング その1
結婚したとき
必要保障額：アップする↑
結婚すると、家族構成とライフプランが大きく変化します。
家族となるパートナーと、様々なリスク・目標を共有するようになるため、多くの人が最初に保険の見直しを行うタイミングと言えるでしょう。
まずチェックしたいのは死亡保障。自分とパートナーのうち、収入が多い方の保障を手厚くするのが原則です。ただし、共働きでどちらにも経済的な基盤がある場合は、多額の死亡保障は不要という場合も。
反対に、夫婦どちらかが結婚を機に仕事を辞めるのであれば、家計を支える側に万一のことがあった場合に備え、死亡保障を準備しておきましょう。
医療保障については、健康保険などの公的医療保障によって、大部分の医療費（７割）をカバーすることができます。大きな手術や長期入院等をした場合も、一ヶ月の医療費負担の上限が決まっている（高額療養費制度）ので、医療保険の優先度は低いと言えるでしょう。
ただし、貯金が少なく、大きな病気やケガをしたときの医療費が心配……という場合は、貯蓄ができるまでの期間を共済や民間の医療保険でカバーするのもおすすめです。
子どもが欲しい場合は妊娠・出産も考えて保険を決めよう
将来、子どもを考えている場合は、第一子が誕生したあとで、夫婦ともに死亡保障を見直すタイミングがやってきます（後述の「子どもが生まれたとき」を参照）。
また、妻は妊娠中のトラブルに備えて共済や医療保険に加入しておくのもおすすめ。妊娠にともなう入院や手術は、比較的、発生頻度が高めです（妊娠悪阻、切迫早産・流産、帝王切開etc.）。妊娠が発覚したあとに医療保険を検討しても、加入できないケースや保障の一部が不担保となるケースがあります。
保険見直しの観点からも、子どもを持つかどうかは、夫婦で早めに話し合っておきたいポイントです。
保険見直しのタイミング その2
子どもが生まれたとき
必要保障額：アップする↑
子どもが生まれたときも、ライフステージが大きく変化することから、保険見直しの重要なタイミングの1つ。
死亡保障は、末子（一番下の子）が独立するまで必要になるため、ほとんどの家庭で必要保障額がアップします。
とくに共働きの家庭では、夫婦ともに、それぞれの収入に応じて死亡保障を準備しておきましょう。
具体的に、どの程度の保障額が必要となるかは、子どもの数、親の年収、毎月の生活費といった各家庭の状況によって様々です。「貯蓄が多い」「不動産などの不労所得を得られる資産がある」「実家の両親をあてにできる」等、セーフティネットが手厚い場合は、そのぶん、死亡保障を少なくして保険料を抑えることも可能。
死亡保障の必要保障額は、保険会社などがネット上にシミュレーションを公開しているため、概算を出してみると良いでしょう。
なお、子どもの医療保障については、現在、多くの自治体が「小児医療費助成」を実施しています。
乳児から小学生くらいまでの子ども（中学生まで・高校生まで等、自治体により異なる）であれば、医療費は不要となるため、出産後に子どもの医療保障を手厚くする必要は、ほぼありません。
Column保険の見直しにかしこく使いたい「保険相談サービス」
保険を見直すタイミングはわかっても、「どの保険が良いのかわからない」「具体的な保険商品で保障内容や保険料を比較したい」と考える方は多いでしょう。
保険会社では原則として自社の商品しか提案しないため、複数の保険会社の資料を取り寄せ、営業スタッフから説明を聞いて比較するのは大変です。
そこで近年増えているのが、「無料保険相談」と呼ばれるサービス。
複数の保険会社の商品を取り扱い、保険料を試算したり、保障内容を確認することができます。
保険相談サービスには、町なかやショッピングモールなどで気が向いたときに相談できる店舗型と、FP（ファイナンシャルプランナー）が自宅やカフェなど指定の場所まで来てくれる訪問型があります。
訪問型の保険相談サービス。相談者のライフプランや資産状況をもとに、担当FPが家計の見直しや保険を提案する。保険の提案を受けた場合も契約義務はない。「日経BPコンサルティング」のFPの質に関する調査で１位を獲得するなど、サービス利用者による評価が高い。
| 費用 | 無料 |
|---|---|
| 相談形式 | FPによる無料訪問相談 |
| 対象の保険 | 生命保険 |
| 対応地域 | 全国 |
店舗型の保険相談サービス。40社以上の生命保険・損害保険を扱う。来店が難しい相談者に対しては訪問相談にも応じる。結婚・出産などのライフステージにあわせて保険を提案。営業方針として無理な勧誘行為は禁止しており、保険プランは希望者にのみ提供している。
| 費用 | 無料 |
|---|---|
| 相談形式 | 店舗来店型の保険相談、担当コンサルタントによる訪問相談 |
| 対象の保険 | 生命保険分野（生命保険、医療保険、がん保険、学資保険、女性保険、個人年金保険ほか）、損害保険分野（自動車保険、火災保険、損害保険、地震保険ほか） |
| 対応地域 | 全国256店舗（2019年6月時点） |
保険見直しのタイミング その3
転職・独立したとき
必要保障額：アップ・ダウン両方↑↓
転職によって会社が変わったときや、会社員から独立して事業を始めたときも、保険の見直しを検討すると良いでしょう。
転職や独立の際にチェックしたいのは、公的な保障の変化です。
たとえば、大企業から中小企業に転職した場合は、公的医療保障が「組合健保」から「協会けんぽ」に変わることが多いでしょう。
組合健保と協会けんぽを比較すると、協会けんぽのほうが、保険料率が高いケースが多く、保険料の負担が増えることに。
また、高額療養費制度の上限額も、組合健保のほうが低く（安く）設定されています。
これらの福利厚生の違いをチェックし、死亡保障や医療保障を調整しましょう。
とくに、独立した場合は、会社員のときと比較すると、公的保障が縮小します。
公的年金は、厚生年金から国民年金へと変わり、俗に言う「2階建て部分の保障（遺族厚生年金・障害厚生年金）」がなくなります。
また、公的医療保障も、健康保険（組合健保、協会けんぽetc.）から国民健康保険となり、「傷病手当金」や「出産手当金」などの保障がなくなるうえ、扶養家族がいる場合は保険料もアップ。
そのため、「生命保険の死亡保障を手厚くする」「貯蓄する」「国民年金基金・小規模企業共済・iDeCoなどで老後の年金を増やす算段をする」といった自衛手段が必要です。
独立することでなくなる公的保障
- 遺族厚生年金（公的年金制度の2階建て部分）
- 障害厚生年金（公的年金制度の2階建て部分）
- 傷病手当金（休業４日目から標準報酬月額の３分の２）
- 出産手当金（標準報酬月額の３分の２）
- 育児休業給付金（180日まで休業開始時賃金日額の67％、181日以降は休業開始時賃金日額の50％）
保険見直しのタイミング その4
住宅を購入したとき
必要保障額：ダウンする↓
保険見直しのタイミングでも少し特殊なケースが、住宅を購入した場合です。
住宅購入時に住宅ローンを組むと、必ず、団体信用生命保険（団信）に加入します。
これは、契約者に万一があった場合に、保険会社が契約者に代わって金融機関に住宅ローンの残高を返済する、住宅ローン専用の死亡保障です。
団信によってカバーできるのは、あくまで住宅ローンの残高のみですが、これによって遺族のもとに住宅が残るため、万一の際の死亡保障額を減らすことができるのです。
住宅を購入した場合は、必要保障額のシミュレーションをやり直して、現在の死亡保障を少なくできないかどうかチェックしてみましょう。
ただし、夫婦名義で住宅ローンを借り入れるペアローンの場合は、夫婦それぞれが返済義務を担うため、仮にどちらかが死亡した場合も、遺されたほうの住宅ローン返済は続きます。
また、住宅ローンの返済がなくなった場合も、毎年の固定資産税や都市計画税、死亡後の相続税といった税金は発生するため、注意しましょう。
まとめ
保険は、一度加入すると、保障の内容も次第に忘れて、ただ保険料を払い続けるだけになってしまいがちです。
しかし、これまで見てきたように、必要な保障額は家族のライフステージによって千差万別。
今回ご紹介した保険見直しのタイミングとポイントも参考に、ご自身の現在の保険の内容と必要保障額をチェックして、個々の家庭の状況に合った保険を選びましょう！
